女性の健康週間がスタートした3月1日に当機構が発表した、「働く女性の健康増進に関する調査2018（速報版）」の最終報告書を公表いたしました。
女性が、妊娠や出産・子育て、就労の継続等、ライフプランを主体的に選択するだけでなく、社会への貢献を実現するためにも、健康は重要な要素のひとつです。しかし、女性自身の健康知識や、健康増進に対する社会の支援は、まだ十分とは言えません。
そこで日本医療政策機構では、就労女性2,000名を対象に、女性に関するヘルスリテラシーと女性の健康行動や労働生産性、必要な医療へのアクセスとの関連性を調査しました。
本調査では、女性に関するヘルスリテラシーを「女性が健康を促進し維持するため、必要な情報にアクセスし、理解し、活用していくための能力」としています。つまり、体のしくみや女性特有の疾病知識だけでは充分ではなく、情報の取捨選択、医療関係者等への相談、女性特有の症状への対処といった行動が伴う必要があります。
調査結果より、女性に関するヘルスリテラシーの高さが、仕事や妊娠、健康行動と関連のあることが明らかになったことから、ヘルスリテラシー向上に繋がる対策促進の重要性が示唆されました。
