日本における遠隔医療ー変遷とその未来

JHPNは、医療政策に関する好事例を積極的に世界へ発信することにも力を入れています。JHPNにて取り上げるべきテーマや事例についてご意見をお持ちの方は、こちらよりご連絡ください
(本記事は、医療ICT政策研究会(HITEC: Healthcare Innovation with TeleCommunication)のサポートを受けて執筆しました。)

歴史から紐解く日本の遠隔医療   


長谷川 高志(はせがわ たかし)

慶應義塾大学・大学院にてコンピュータサイエンスについて研究、企業でソフトウェア開発や遠隔放射線画像ビジネス、初期の遠隔診療システムの研究に従事。その後、大学に転じ、東北大学、国際医療福祉大学・大学院、群馬大学医学部附属病院を経て、特定非営利活動法人日本遠隔医療協会で遠隔医療の研究に従事。厚生労働省事業遠隔医療従事者研修などに携わる。現在、一般社団法人日本遠隔医療学会常務理事。


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身近なところから始めるデジタル技術の活用

堤 浩幸 (つつみ ひろゆき)

IT 事業に 30 年以上携わっており、主に日本、欧米、アジア企業においてグローバルなマ ネジメント経験を有している。また B2B、B2C、B2B2C の全ての事業モデルのオペレーションをリー ド し、IoT に向けてのプラットフォームと新事業の創造に力を注いでいる。 2017 年 3 月にフィリップス・ジャパン代表取締役社長、フィリップス・レスピロニクスの職務執行者社長に就任し、デジタル化が進む医療環境にイノベーションを創造し、ヘルスケア領域における 多角的なソリューションプロバイダーとしてのフィリップス・ジャパンを牽引。 IoT の推進、教育にも熱心に取り組んでおり、各サミットやフォーラムのゲストスピーカーや大学の外部講師に招かれている。 慶応義塾大学理工学部卒、米国スタンフォード大学 ビジネススクールのスタンフォード エグゼクティ ブ プログラムを修了。現在、ロイヤル フィリップス シニアバイスプレジデント、株式会社フィリップス・ ジャパン 代表取締役社長、フィリップス・レスピロニクス合同会社 職務執行者社長。


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オンライン診療の課題と未来  

武藤 真祐(むとう しんすけ)

東大病院、三井記念病院にて循環器内科に従事後、宮内庁で侍医を務める。その後マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、2010年医療法人社団鉄祐会を設立。2015年シンガポールでTetsuyu Healthcare Holdings Pte, Ltd. を設立。東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科臨床教授。日本医療政策機構理事。一般財団法人アジア・パシフィック・イニシアティブ理事。東京大学医学部卒業(MD)。 東京大学大学院医学系研究科博士課程修了(Ph.D.)。INSEAD Executive MBA。Johns Hopkins MPH。


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オンライン診療の一般化と普及への課題と取り組み

奥野 哲朗(おくの てつろう)

2009年4月厚生労働省に入省、2013年7月財務省主計局に出向、2015年9月年金局事業企画課、2016年6月より医政局医事課にてオンライン診療を担当、2018年7月医政局地域医療計画課(医事課併任) 課長補佐。


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現状の医療問題から考えるオンライン診療への課題と期待


前村 聡(まえむら あきら)

一橋大学社会学部卒。1995年4月に日本経済新聞社入社、厚生労働省記者クラブや社会部医療班などを担当。04年10月から東京大学医療政策人材養成講座を受講(1期生)。16年4月に東京社会部次長となり、同年12月から1面企画「砂上の安心網」を連載。共著に『医療再生~ドキュメント「危機」の現場』(02年)、「がん治療」「心臓病治療」「脳疾患治療」の実力病院シリーズ(05~07年)、『医療政策入門』(09年)など。現在は、日本経済新聞社 東京支社 編集局 社会部 記者(次長)。


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オンライン診療の普及に向けた職域を超えた取り組みへの課題

田中 一也(たなか かずなり)

2007年総務省入省。自治行政局市町村課、高知県政策企画部地域づくり支援課、情報流通行政局放送政策課、行政管理局管理官室(業務・システム改革総括)、情報通信国際戦略局情報通信政策課、和歌山県企画部企画政策局情報政策課長、2016年7月~2018年9月まで総務省情報流通行政局情報流通高度化推進室課長補佐(医療等分野のICT利活用推進担当)(現職は総務省大臣官房秘書課。インタビューは情報流通高度化推進室課長補佐在職時のもの。)


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ヘルスケアICTによる産業振興および健康増進


入江 奨(いりえ しょう)

経済産業省 商務情報政策局 商務・サービスグループ ヘルスケア産業課


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医療ICT政策(遠隔医療政策)に関する日本医療政策機構(HGPI: Health and Global Policy Institute)と医療ICT政策研究会(HITEC: Healthcare Innovation with TeleCommunication)による調査研究

遠隔医療やヘルスケアICTに関わる様々な立場のステークホルダーへの聞き取りを通し遠隔医療導入における現行制度の課題、臨床研究による有効性・安全性への科学的な根拠、そして社会や経済への影響、遠隔医療やヘルスケアICTで実現できる新しい未来やビジョンを明らかにします。

医療ICT政策研究会(HITEC: Healthcare Innovation with TeleCommunication)について

氏名

 

所属・役職

 

最終学歴・専門領域

 

佐藤 大介

 

国立保健医療科学院 保健医療経済評価研究センター、主任研究官

 

博士(医学)、医療管理政策学修士(MMA)

厚生労働行政推進調査事業・AMED臨床研究等ICT基盤構築研究事業 研究分担者

 

落合 孝文

 

渥美坂井法律事務所・外国法共同事業、弁護士

 

弁護士(情報通信機器を用いた診療と法、情報技術を駆使した金融サービスと法)

 

乗竹 亮治

 

日本医療政策機構 事務局長

 

医療政策

オランダ・アムステルダム大学医療人類学修士

 

渡邊 亮

 

 

神奈川県

知事部局政策局 ヘルスケア・ニューフロンティア推進本部室

 

博士(商学)・公衆衛生学修士(専門職)、医療経済評価、プライマリケア、管理会計学

 

 

田村 桂一

 

TTS 法律会計事務所、公認会計士

 

健康マネジメント学修士(MSHM)、医療機関の運営管理

 

園田 愛

 

株式会社インテグリティ・ヘルスケア 代表取締役

 

医療管理政策学修士(MMA)、経営学修士(MBA)、地域コミュニティモデル

 

市川 衛

 

 

 

日本放送協会(NHK)

科学・環境番組部 第1制作センター 制作局 チーフ・ディレクター

「メディカルジャーナリズム勉強会」代表、京都大学医学部非常勤講師

博士(医療福祉ジャーナリズム)

医療ジャーナリスト

 

 

髙松 真菜美

 

 

 

日本医療政策機構 マネージャー

健康保険組合連合会

医療政策

医療経営・管理学修士

 

 


最終更新日:2019年5月